7/26/19

マツダ、社会福祉団体にマツダ車を贈呈

HIROSHIMA, Japan, Jul 26, 2019 - (JCN Newswire) - マツダ株式会社(以下、マツダ)は、2019年5月14日に「MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島」*の累計来場者数が1,900万人を達成したことを受けて、「社会福祉法人 あさみなみ」(広島市安佐南区)に、「マツダ CX-8」を贈呈することを決定しました。

今回の贈呈にともない、8月2日に同球場で開催される「広島東洋カープ 対 阪神タイガース」の試合開始前に、マツダの藤原 清志(ふじわら きよし)代表取締役副社長執行役員より、贈呈先の代表者に目録をお渡しするセレモニーを行う予定です。

この取り組みは、マツダが広島市民球場の命名権取得の際に、社会貢献活動の一つとして広島市に提案したもので、来場者数が100万人を達成するごとに、社会福祉法人 広島市社会福祉協議会により選定された社会福祉団体に、マツダ車を1台贈呈するものです。

今回の贈呈にあたり、藤原副社長は「『MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島』の累計来場者数1,900万人達成をお祝い申し上げます。昨年9月の1,800万人達成からわずか32試合で100万人もの来場を記録したことは、多くのファンの方が球場に足を運んでいることを示すものであり、この球場での熱戦がご来場の皆さまに喜びや元気をお届けしているからだと思います。今回お贈りするマツダ車が社会福祉団体の皆さまに少しでもお役に立てることを願うとともに、今後も1台でも多くのマツダ車を贈呈できるよう熱い戦いが続くことを期待しています」と語りました。

マツダは、今後もお客さまとのさまざまな接点を通じてお客さまに、より人生の豊かさを感じていただき、お客さまと特別な絆で結ばれたブランドになることを目指していくとともに、社会の一員として地域の皆さまに、より親しみを感じていただける企業になるべく、継続的に社会貢献活動に取り組んでいきます。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2YkX4V3

概要:マツダ株式会社

詳細は www.mazda.co.jp をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

7/25/19

NEC、メインフレーム「ACOSシリーズ」中型機とストレージ2機種を発売

TOKYO, Jul 26, 2019 - (JCN Newswire) - NECは、メインフレーム「ACOSシリーズ」の中型機「i-PX9800モデルS200」と「ACOSシリーズ」向けストレージ「iStorage A5200」「iStorage A3200」を9月より販売開始します。

新製品は基幹システムに必須となる高い信頼性・可用性を継承しつつ、運用の効率化とセキュリティ強化に貢献します。「i-PX9800モデルS200」では、データセンター標準の19インチサーバーラックに搭載可能なモデルを新たにサポートするとともに、データベース全体を高速に暗号化できる機能を提供します。また「iStorage A5200」では、最新の高性能マルチコアプロセッサの採用と内部インターフェースの帯域強化により、処理性能を大幅に向上しました。

デジタル化時代の企業では、目まぐるしく進化するIT環境の変化に対応し、ビジネスの競争力を高める新たなITサービスの創出が求められています。お客様が長年にわたり培ったデータや業務アプリケーションといった重要なIT資産を高い信頼性と安定性を誇るACOSシステムで継承しつつ、クラウド、IoT、AIなどの先進テクノロジーと連携・融合させることによって、企業や組織の成長戦略の原動力となる「ハイブリッドIT」の構築に貢献していきます。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2LIW4UL

概要:日本電気株式会社(NEC)

詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

理研・富士通など、AIによる超音波検査での影の自動検出技術を開発

TOKYO, Jul 26, 2019 - (JCN Newswire) - 理化学研究所(理研)革新知能統合研究センター(AIP)がん探索医療研究チームの小松正明研究員、理研AIP-富士通連携センター(注1)の原裕貴副連携センター長(株式会社富士通研究所代表取締役副社長)、昭和大学医学部産婦人科学講座の松岡隆准教授、国立がん研究センター研究所がん分子修飾制御学分野の浜本隆二分野長らの共同研究グループ※は、超音波検査に人工知能(AI)技術を適用する上で、大きな課題の一つである「影」の検出に関して、効率的な新技術を開発しました。

本研究成果により、超音波画像に映り込んだ影が異常検知に与える影響を自動的に評価できるようになり、胎児心臓超音波スクリーニング技術(注2)の臨床応用に向けた研究がさらに前進しました。

超音波検査では、超音波ビームが骨などの構造物に反射し、それより遠い場所の画像情報を取得できないために、その箇所が影として映ることがよくあります。これは「音響陰影」と呼ばれ、画像の質を劣化させるだけでなく、検査そのものの精度を著しく低下させる最大の原因です。

今回、共同研究グループは、機械学習(注3)の一つである深層学習(ディープラーニング)(注4)によるラベルなしデータ(注5)での学習により、影を自動検出する新手法を開発し、従来手法に比べて高精度に影を検出できることを確認しました。また、本手法は、ラベルなしデータで学習することから、技術を実装する労力が大幅に削減されるというメリットがあります。

本研究は、医用画像へのディープラーニング技術適用に関する国際学会であるMIDL 2019(the 2nd International Conference on Medical Imaging with Deep Learning)で発表(7月10日付け:日本時間7月10日)しました。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/30XErUQ

概要:富士通株式会社

詳細は http://jp.fujitsu.com/ をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

北大資源集團正式進軍大健康產業

北京大學産業黨工委副書記、方正集團黨委書記、董事長生玉海現場致辭
北大資源集團CEO曾剛現場致辭
成立健康戰略研究院 攜專家共建高端智庫

HONG KONG, Jul 25, 2019 - (亞太商訊) - 北大資源(控股)有限公司(下稱「北大資源控股」;股票代號:618.HK)的母公司北大資源集團有限公司(下稱「北大資源集團」)今日宣佈,正式成立大健康戰略研究院,同時啓動國家特聘專家聯合工作站及大健康智庫平台,這不僅標誌著北大資源正式進軍大健康產業,也體現了其在產學研領域的厚積薄發,將爲大健康産業的融合發展注入新動能。

北京大學產業黨工委副書記、方正集團黨委書記、董事長生玉海表示,充分肯定與支持北大資源進軍大健康産業,認為北大資源大健康戰略研究院與國家特聘專家聯合工作站的成立,是其發展之路上新的起點。希望北大資源能够凝聚行業內外科技創新力量,搭建協同開放平台, 打造完備的功能配套,提供全方位的優質服務,圍繞大健康產業全鏈條體系開展深入研究和實踐。方正集團將爲北大資源大健康戰略的推進,提供一如既往的支持,共同助推國家大健康產業的創新、發展與騰飛。

北大資源集團CEO曾剛表示,未來將以大健康戰略研究院、大健康産業園以及社區健康管理爲支點,通過搭建引領行業風向的高端智庫平台,建設服務產業創新、發展原創科技的空間載體,形成北大資源特色完備的產業鏈運營內容,三位一體有序推進大健康戰略落地,也爲企業開拓更加廣闊的發展前景。

中國工程院院士、博士生導師、中國生物醫學工程學會副理事長俞夢孫,原國家衛生和計劃生育委員會副主任、中國衛生信息和健康醫療大數據學會會長金小桃,40多位來自大健康不同研究領域的專家、教授、學者,以及北京大學産業黨工委副書記、北大資源集團有限公司董事長韋俊民,北京大學産業黨工委副書記、方正集團黨委書記、董事長生玉海,北大資源集團CEO曾剛等共同出席此次揭牌儀式。

北大資源集團積極響應「健康中國」國家戰略,佈局大健康産業。根據2016年10月國務院發布的《「健康中國2030」規劃綱要》顯示,預計中國大健康産業規模在2020年達到8萬億元人民幣,到2030年將達到16萬億元人民幣,預示著該産業將迎來前所未有的發展契機。

值得一提的是,雄厚的産學研實力是北大資源集團進軍大健康産業的重要驅動力,也是區別于其他企業的獨特優勢。「産」是産業,是市場,是科研成果落地産業化的重要關口;「學」是大腦,是北大資源集團可聚集的尖端學術智庫資源,是一切創新成果的源泉;「研」則是學術成果孵化的溫床。北大資源作爲連接平台,通過聚集尖端「産學研」資源,推動科研與資本、成果與市場的互動,促進人才與産業發展的有機融合,將打通橫貫醫藥、研發、康養、培訓等環節的完整産業生態鏈,開創獨有的大健康産業新模式。

北大資源大健康戰略研究院聘任十多位大健康領域知名專家、學者擔任專家委員會委員,其中包括北大醫學部醫養結合養老産業研究中心主任李鷹,中國殘聯副主席、北京大學第六醫院社會精神病學與行爲醫學研究室主任黃悅勤等,致力打造集前沿影響力和産業先導性於一體的大健康學術交流平臺和高端創新智庫,爲北大資源大健康事業發展提供戰略指導及學術支持。

此外,同日啓動國家特聘專家聯合工作站吸引了俞夢孫等院士,管又飛、周德敏等教育部長江學者、科技部973首席科學家及鄒學明、劉喜富等多位國家「千人計劃」特聘專家、國家「萬人計劃」領軍人才專家,這些專家將携科研項目進駐聯合工作站,通過北大資源産學研平台促進科研成果落地轉化,推動大健康産業鏈的良性循環發展。

關於北大資源集團有限公司(簡稱「北大資源集團」)
北大資源集團1992年創立于北京,依托北京大學百年學府的深厚底蘊,融合方正集團領先多元的産業資源,歷經20餘載,逐漸形成特色産業、精工産品、價值服務三大核心業務版塊,發展成爲一家資産規模超過1000億元人民幣的大型綜合性集團公司。集團定位爲「科創産業服務商」,以打造産學研創一體化發展平台爲企業願景,聚焦「科技」和「大健康」兩大發展主軸,以産城融合建設爲核心業務,致力于讓「産業連接美好生活」。

目前,北大資源集團已形成京津冀、長三角、粵港澳大灣區、西南經濟帶、華中經濟帶五大區域的戰略布局,業務版圖覆蓋 20餘個中心城市,産城融合開發建設超過2000萬平方米,産品類型包括産業新城、科技園區、職業教育、酒店商辦、精品社區等多個系列,共同組成了以打造魅力城市爲使命的「叢林產品體系」。

關於北大資源(控股)有限公司(簡稱「北大資源控股」)
北大資源控股(股份編號:618.HK)是北大資源集團有限公司的子公司,是北大資產經營有限公司及北大方正集團旗下房地產板塊的境外上市平台。北大資源控股與母公司北大資源集團保持一致品牌,秉持「一體兩翼」的核心戰略,在北大方正的獨特資源優勢下,以「一流產學研平台」為基,以「品質+資源」、「創新+資本」為核心動力,未來將文化教育、醫療植入房地產開發,輔以多元的高端設計概念,締造產業融合的新生態城市。2018年,北大資源控股有3個項目開工建設,在建項目合共達到24個,在售項目合共25個。



Copyright 2019 亞太商訊. All rights reserved. www.acnnewswire.com

source http://www.acnnewswire.com/press-release/traditionalchinese/53309/

デンソー、車内空間の快適化を啓発する情報発信サイトを開設

Aichi, Japan, Jul 25, 2019 - (JCN Newswire) - 株式会社デンソーは、カーユーザーに向けて、車内空間の快適化に役立つ多様な情報を発信するWEBサイト「inJOY」(https://www.injoy.jp/)を2019年7月25日(木)より開設しましたのでお知らせいたします。

デンソーは、車の走行性能や運転アシスト機能の進化とともに、車内を快適にする機能の向上も、自動車メーカーとともに取り組んできました。そしてこの度、車内を快適にする機能とその最適な使い方を、カーユーザーにも提供するため、新たに情報発信サイト「inJOY」を開設しました。

デンソーは、本サイトを通じて車に乗るすべての方々に向けて、楽しく、わかりやすく、安心安全で快適な車内空間の情報を紹介します。サイト名の「inJOY」とは、車の中を示す“in”と、車内を楽しむことを示す“JOY”を合わせ、音の響きがENJOYにも近いことから採用したデンソーの造語です。7月25日から車内快適化について、様々な情報を随時発信します。

今後、多くのカーユーザーに役立ち、車内でもっと心地よく過ごしていただけるように活動を継続していきます。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2MetQR8

概要:株式会社デンソー

詳細は www.denso.com/jp/ をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

NEDO・SUBARU・日本無線・三菱電機など、世界初、相対速度 100km/hでの無人航空機の衝突回避試験を実施

TOKYO, Jul 25, 2019 - (JCN Newswire) - NEDO、(株)SUBARU、日本無線(株)、日本アビオニクス(株)、三菱電機(株)、(株)自律制御システム研究所は、福島県、南相馬市、(公財)福島イノベーション・コースト構想推進機構の協力のもと、7月24日から25日に、広域飛行空域(福島県南相馬市)で、相対速度100km/hでの中型の無人航空機の自律的な衝突回避試験を世界で初めて実施しました。

具体的には、カメラやレーダーなどを搭載した中型の無人航空機が40km/h程度で飛行し、正面から60km/h程度で前進飛行してくる有人ヘリコプターを探知し、自律的に衝突を回避する飛行試験を行いました。

今後、衝突回避システムを確立することで、災害対応や物流などの分野における無人航空機の実用化を推進します。さらに、より小型の無人航空機への機能搭載を見据えた社会実装を推進します。

なお、本試験は、2017年11月22日にNEDOと福島県が締結したロボット・ドローンの実証等に関する協力協定に基づく取り組みの一環です。

1.概要
一般にドローンと呼ばれる小型の無人航空機や、それよりも一回り大きく、より大きなセンサーなどを搭載できる中型の無人航空機は、既に農業分野などで利用が広がり、さらには災害時の物資運搬や遭難者捜索、物流インフラなどの用途が大いに期待され、運用数は増加しています。しかし、無人航空機とドクターヘリなどの有人航空機のニアミスの実例※1が国内で報告されるなど、衝突回避技術は、安全利用のための喫緊の課題となっています。また、衝突回避技術は、無人航空機の実用化に必要とされる、「目視外飛行※2」および「第三者上空飛行※3」の実現に欠かせない技術です。

このような背景のもと、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、物流、インフラ点検、災害対応などの分野で活用できる無人航空機の開発を進めるとともに、安全に社会実装するためのシステム構築および飛行試験などを実施するプロジェクト※4を進めています。具体的には、運航管理システムの開発、衝突回避技術の開発、国際標準化活動に取り組んでいます。

今般、NEDO、株式会社SUBARU、日本無線株式会社、日本アビオニクス株式会社、三菱電機株式会社、株式会社自律制御システム研究所は、福島県、南相馬市、公益財団法人福島イノベーション・コースト構想推進機構の協力のもと、7月24日から25日に、広域飛行空域(福島県南相馬市)で、相対速度100km/hでの中型の無人航空機の自律的な衝突回避試験を世界で初めて実施しました。

具体的には、カメラやレーダーなどを搭載した中型の無人航空機が40km/h程度で飛行し、正面から60km/h程度で前進飛行してくる有人ヘリコプターを探知し、自律的に衝突を回避する飛行試験を行いました。

今後、本試験で得られた検証結果などを踏まえて衝突回避システムを確立することで、災害対応や物流などの分野における無人航空機の実用化を推進します。さらに、準天頂衛星システムを用いてより正確な計画経路への復帰や、より小型の無人航空機への衝突回避システムの搭載を見据え、無人航空機の社会実装を推進します。

なお、本試験は、2017年11月22日にNEDOと福島県が締結したロボット・ドローンの実証等に関する協力協定※5に基づく取り組みの一環です。

2.実施した試験の内容と結果

<目的>
- 有人ヘリコプターが接近する状況において、無人航空機に搭載した衝突回避システムが設計通りに機能し、自律的に衝突回避することを確認する。

<方法>
- 中型の無人航空機と有人ヘリコプターを、相対速度100km/h(無人航空機:40km/h程度、有人ヘリコプター:60km/h程度)で接近させる。
- 中型の無人航空機に搭載した各種センサーからの探知・識別データに基づき、衝突を回避する経路が生成され、この回避経路に沿って無人航空機が飛行することを確認する。
- 有人ヘリコプターを回避した後、元の飛行経路に復帰することを確認する。

<結果>
- 衝突回避用センサーにより有人ヘリコプターを適切に探知・識別することを確認した。
- 探知・識別したデータを元に、自動的に衝突判定を行い、衝突回避経路が生成されることを確認した。
- 生成した衝突回避経路を飛行し、自律的に衝突回避できることを確認した。
- 衝突回避後、事前に設定した飛行経路に復帰することを確認した。
衝突回避システムおよび衝突回避試験の詳細については別添参照。
別添:衝突回避システムおよび衝突回避試験の詳細

3.今後の予定
本試験の結果を踏まえ、本年度下期には、離島を模擬した実環境において自律的に衝突を回避する無人航空機の飛行試験を行う予定です。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2MdAZRS

概要:三菱電機株式会社

詳細は https://ift.tt/J7D4UE をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

Bit-Z無期限契約サービスオンライン、グローバルで契約マネージャー募集開始

HONG KONG, Jul 25, 2019 - (JCN Newswire) - 2019年4月から2ヵ月、BTCはメインとしてのブル・マーケット相場後、最近ではデジタル通貨市場の変動が激しくなっています。契約は金融デリバティブとして、技術チャレンジとリスク管理責任が持ち、それは次々に主要な取引市場によって提供されます。歴史が長いデジタル通貨取引所Bit-Zでは、無期限契約サービスをオンライン化し、ユーザーの多様なニーズを満たすことを目指しています。

Bit-Z無期限契約は、「公正価格メカニズム」「リスクファンド」「自動減量」などの制度を通じ、満期契約の無断強制清算、システム均等割りなどのユーザーに対して不利な事件を回避することができます。

Bit-Z契約取引制度は完備し、リスクファンドの残高は透明化されます。現在Bit-ZはBTC、ETH、EOSなど多くのデジタル通貨契約取引を提供し、順方向契約、逆方向契約、双貨幣契約などの3種類の契約が含まれています。BTC、ETH、USDT、BZなどで決済できます。BTC _USDT無期限契約日の取引額は1億ドルを突破し、100以上のチームが来場、ポジション保有者数万人、市場の深さは百万級に達しました。

現在Bit-Zはグローバルで契約マネージャーの募集を開始しています。最大50%のリベート、永久リベート関係ができます。ポジションオーペン奨励、契約と通貨取引手数料リベートをもらえます。デジタル通貨業界KOL、定量化専門家、相場アナリストにおすすめしています。

2016年に香港で設立されたBit-Zは、世界トップ10のデジタル資産取引プラットフォームであり、グローバルのユーザーによりプロなデジタル資産および法定通貨取引サービスを提供します。今現在、累積登録ユーザー数は170万人を超えます。Bit-Zは、世界中のブロックチェーン愛好家が集まり、チームメンバーでは国際金融機関、ソーシャルメディア、ビデオゲームなどの人材が含まれています。我々は最もプロなデジタル金融サービス組織になることを目指しています。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

トヨタ自動車、中国配車サービス最大手Didi Chuxingとモビリティサービス(MaaS)領域での協業を拡大

Toyota City, Japan, Jul 25, 2019 - (JCN Newswire) - トヨタ自動車株式会社(以下、トヨタ)は、中国配車サービス最大手Didi Chuxing(以下、DiDi社)と、中国におけるモビリティサービス(MaaS)領域の協業拡大に合意しました。両社の一層の関係強化のため、トヨタとDiDi社はライドシェアドライバー向け車両関連サービスを展開する合弁会社を広汽トヨタ自動車有限会社(GTMC)とともに設立します。また、トヨタはDiDi社及び合弁会社に出資し、出資額は計6億ドル(約660億円)となります。

トヨタとDiDi社は、2018年1月にe-Paletteにおける協業を公表したほか、2018年5月からはトヨタのモデル販売店においてDiDi社のライドシェアドライバー向けに車両を貸し出すとともに、様々なサービスの提供を含めた車両関連サービスを開始しました。トヨタの通信型ドライブレコーダーである「TransLog」を貸し出し車両に搭載し、トヨタが構築したコネクティッドカーの情報インフラである「モビリティサービスプラットフォーム(以下、MSPF)」を活用することで、コネクティッドサービスによる車両メンテナンスのサポート及びライドシェアドライバー向けの安全運転指導を実施しています。

今回のあらたな合意により、両社は中国において、これまで開発してきたサービスを本格的な普及フェーズに移行させ、より効率的で質の高い配車ビジネスを実現することにより、中国社会に貢献するモビリティサービスを提供してまいります。

今後は、将来の中国におけるMaaSビジネスの実現に向け、両社は車両管理からメンテナンス、保険、金融といった一連のバリューチェーンにおいて、MSPFによる各種コネクティッドサービスの拡充を通じ、中国のお客様、ドライバーに選んでいただけるサービスを提供するとともに、将来は中国のモビリティサービスに相応しい電気自動車(EV)の投入及び普及を目指していきたいと考えています。

今回の合意にあたり、トヨタの副社長で「コネクティッド」を担当する友山茂樹は「中国における配車サービスで最大のシェアを有するDiDi社と、弊社のコネクティッドサービスおよび次世代EVを活用した協業関係が強化されることを嬉しく思います。今後は同社とともに、中国のお客様にとって、より魅力的で、安心、安全なモビリティサービスを開発して参りたいと考えています」と語りました。

また、DiDi社の上級副社長であるシュ・ケイシは、「DiDi社はパートナーとともに、都市の新エネルギーやスマート輸送の目標達成を後押しできるよう、国内外で最大限の努力をしています。DiDi社のAIを活用した大規模なモビリティオペレーションとトヨタの優れたコネクティッドカー技術を組み合わせ、持続可能な都市における次世代の移動の枠組みをともに構築していきたいと思います」と述べました。

今後もトヨタは、DiDi社とそれぞれが培ってきたノウハウやサービス、技術を生かし、中国の人々の暮らしに役立つ快適なモビリティ社会の創造に貢献していきます。

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://ift.tt/2y9zUC2

概要:トヨタ自動車株式会社

詳細は http://toyota.jp/ をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

NEC、スペイン・コルドバ県のスマートシティプロジェクトを受注

TOKYO, Jul 25, 2019 - (JCN Newswire) - NECの現地法人であるNECイベリカは、スペインの経済・企業省傘下の公的企業体Red.esから、アンダルシア州・コルドバ県のスマートシティプロジェクトを受注しました。

スペイン政府は自国およびEUの資金をもとに、自治体のデジタル化やスマートシティ化を積極的に推進しています。本プロジェクトは、コルドバ県に属する自治体のうち人口20,000人以下の約70自治体を対象としており、2022年までに順次展開されます。NECは本プロジェクトにおいて、廃棄物管理システム、倒木・洪水等インシデント管理システム、設備・資産管理システム、各システムからのデータのリアルタイム収集・分析基盤、オープンデータ基盤、行政と市民のコミュニケーション用Webポータルなどを提供します。

NECは以前から、スペイン・サンタンデール市(注1)やポルトガル・リスボン市(注2)のスマートシティプロジェクトにシステムを提供するとともに、スペイン・ムルシア市にはスマートシティ関連ソリューションを開発・展示する施設を設立する(注3)など、各地域の中長期的な経済成長に向けたデジタルトランスフォーメーションやデータの利活用に貢献しています。

また日本国内の自治体に対しても、本プロジェクトで活用するデータ利活用基盤ソフトウェア「FIWARE(ファイウェア)(注4)」をベースとしたスマートシティソリューションを提供しています。これら国内外の実績を活かしてコルドバ県自治体のデジタルトランスフォーメーションの実現に貢献します。

NECは2020年度までの3カ年の中期経営計画「2020中期経営計画」においてセーフティ事業をグローバルでの成長エンジンに位置づけています。本プロジェクトの受注を通じて、スマートシティを実現する「NEC Safer Cities」(注5)の取り組みを加速し、安全・安心な街づくりに貢献していきます。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2MdAO9a

概要:日本電気株式会社(NEC)

詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

7/24/19

三菱自動車、新型『パジェロスポーツ』を世界初披露

TOKYO, Jul 25, 2019 - (JCN Newswire) - 三菱自動車工業株式会社(本社:東京都港区、代表執行役CEO:加藤 隆雄、以下三菱自動車)は、ミッドサイズSUVの新型『パジェロスポーツ』※を、本日タイで世界初披露し、同国での販売を開始しました。

新型『パジェロスポーツ』は、洗練された力強いエクステリアに上質さと快適性を兼ね備えたインテリア、8インチカラー液晶メーターやスマートフォンでも開閉できるエレクトリックテールゲートなど、先進性と高い利便性を備えています。昨年度はグローバルで約7.7万台を販売した三菱自動車の世界戦略車の1つであり、当社のタイにおける生産・販売会社ミツビシ・モーターズ・タイランドのラムチャバン工場で生産、今後フィリピン、オーストラリアなど約90ヶ国に順次展開していく計画です。

商品概要

新型『パジェロスポーツ』は、本格SUV『パジェロ』で培ったオフロード性能と信頼性・耐久性に、乗用車並みの快適性・機能性を融合させたミッドサイズSUVです。

今回、「Elevate your Journey」をモデルチェンジのキーワードとし、力強さを高めながら洗練させたエクステリア、先進的な機能装備と上質かつ快適なインテリアを実現し、ドライバーの冒険心や探求心に応えます。

(1) ワイド感を強調し、立体的で力強さを増したエクステリアデザイン
-「ダイナミックシールド」フロントデザインコンセプトを進化させ、フロントグリルから連続するヘッドライトと、バンパー左右コーナー部に配置したコンビネーションランプによりワイド感を強調。
- 良好な視界を維持しつつ従来よりもボンネットを高くした厚みのあるフロントフェイス、立体的で力強さを増したメッキパーツなどにより、さらに洗練されたフロントデザインとしました。

(2)先進的で便利な新コンポーネント
- 視認性に優れる8インチカラー液晶メーターや、8インチのスマートフォン連携ディスプレイオーディオ(SDA)を採用しました。
- 新たにハンズフリー機能付エレクトリックテールゲート(セーフティ機構付)を採用しました。
- スマートフォンでのエレクトリックテールゲート開閉機能や、ドアロック忘れなどを通知しスマートフォンから施錠できる降車リマインダーなど、多彩な便利機能を提供する三菱リモートコントロールを採用しました。Bluetooth※により車両とスマートフォンを連携させます。

(3)上質で快適な居住空間
- フロアコンソールとドアグリップの形状を変更し、ステッチ付きソフトパッドを追加。より快適な居住空間とするとともに質感を高めました。
- コンソール下部にはキーなどの小物類を収納でき、左右どちらからでも出し入れできるアンダートレイを新たに採用。フロアコンソール後端にはAC電源(150W)を新たに配置、従来のUSB端子とあわせて後席での使い勝手を向上させました。

(4)充実した基本性能
- 2.4L MIVECディーゼルターボエンジンと8速ATの組み合わせにより、高い環境性能と軽快な走りを両立しました。
- 従来の先進安全装備にレーンチェンジアシスト(LCA)と後退時車両検知警報システム (RCTA)を加え、安全性能を強化しました。
- 4WD車には、あらゆる路面状況で最適なトラクション性能と優れたハンドリング性能を両立するスーパーセレクト4WD-IIを搭載しています。また、オフロードモードにより、エンジン・オートマチックトランスミッション・ブレーキを統合制御し、悪路での走破性を最大限に高めています。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2ZdEdIK

概要:三菱自動車工業株式会社

三菱自動車の企業コミュニケーションワード「Drive@earth」
地球を走る。地球と生きる。三菱自動車。

人とクルマ、社会とクルマ、地球とクルマの新しい時代を拓くために。いま、三菱自動車は挑戦を始めています。走行中のCO2排出ゼロ。地球温暖化防止に貢献する新世代電気自動車、i MiEV(アイミーブ)の世界投入。軽自動車で培った技術を存分に活用、燃費性能にすぐれたグローバル・スモールの提案。世界の環境基準をクリアしながら、走りの楽しさにあふれた三菱ならではの小型SUVの開発。さらに、新ディーゼルエンジンによるラリー参戦を通じて、走りと環境を両立する、新次元のクルマづくりを追求してゆきます。

私たちは信じています。私たちのクルマへの熱い想いと技術が、新しいクルマの価値をつくることを。ドライブ・アット・アース。走る歓びが永遠であるように。クルマが地球と共生できるように。

詳細はこちらからご覧ください。 https://ift.tt/1bFghxD

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

アミタHDとNECソリューションイノベータ、「資源循環事業の高度化」に関する包括連携協定を締結

TOKYO, Jul 25, 2019 - (JCN Newswire) - アミタホールディングス株式会社(本社:京都市中京区、代表取締役会長:熊野英介)とNECソリューションイノベータ株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役 執行役員社長:杉山清)は、2019年7月22日(月)に「資源循環事業の高度化」に関する包括連携協定を締結しました。

包括連携協定の概要

目的・背景
地下資源の枯渇や資源調達競争の激化をはじめとする国内外の環境制約が高まる一方、国内では部分最適の資源利用や廃棄物処理がなされており、不必要な埋立・焼却処分、非効率な収集運搬・処理や、これらに伴うエネルギー消費等といった課題が生じています。

このたびの連携は、上記の現状に対し、ICTの活用を通して、産業界のサプライチェーンにおける資源利用の全体最適を実現する「資源循環事業の高度化」に取り組むものです。

同じ「持続可能な社会の実現」を標榜する2社の連携により、サーキュラー・エコノミーの推進に寄与する資源循環モデルの実現を目指します。

締結日
2019年7月22日(月)

本協定を通じた取り組み内容
1. 廃棄物再資源化におけるサプライチェーン全体のデータ取得、蓄積に関する事項
2. ICTを活用した100%リサイクルサービスの高度化に関する事項
3. その他、両者協議により定める事項

サプライチェーン上の各社(製造会社、処理会社、収集運搬会社、リサイクル製品のユーザー会社、地方自治体等)と連携し、廃棄物の再資源化に関するデータ(廃棄物の排出・収集運搬・処理、およびリサイクル製品)をICTにより取得・蓄積・分析します。

本データを用いて、最適な資源循環(ユーザー規格に沿った100%リサイクルサービスの提供、適正な処理・収集運搬の委託等)を設計し、資源利用の全体最適化をはかるプラットフォームの構築に取り組みます。

各社代表コメント

アミタホールディングス:代表取締役会長 熊野英介
サーキュラー・エコノミーは、人口と共に経済活動が収縮していく時代に、新たな経済を生み出す鍵であり、この実現には、資源の効果的な利用を通して付加価値を創出し、環境・経済の双方に利益を生みだしていくことが必要です。

昨年アミタグループは、企業の環境データの蓄積・活用を可能にする、環境管理業務をICTによりスマート化するサービス「AMITA Smart Eco」の提供を開始しました。またNECソリューションイノベータとは「『持続可能な社会の実現』のための事業推進に関する包括連携協定」を締結し、共に持続可能な地域づくりに取り組んでいます。このたびの連携では、同社の時代をリードする高度な情報技術と、弊社の資源循環に関する技術・ノウハウ・ネットワークにより、産業界のサプライチェーンにおける資源循環促進を目指します。

NECソリューションイノベータ:執行役員 八尋美徳
当社は限りある資源の循環・有効活用による持続可能な活動基盤の構築を推進しています。
昨年、アミタホールディングスと締結した「『持続可能な社会の実現』のための事業推進に関する包括連携協定」では、一般廃棄物の循環高度化による持続可能な自立・分散型の地域づくりを進めてきました。本協定では、連携領域を産業廃棄物のサプライチェーンに拡大します。アミタグループが有する資源循環技術やノウハウと、当社のIoT、AI等の先進ICTを組み合わせることにより、資源のライフサイクル全体を高度化・最適化し、サーキュラー・エコノミーの実現に向けた活動をさらに加速させていきます。

各社の概要

アミタホールディングス株式会社
2010年1月設立(グループの設立は1977年)。東証JASDAQ市場上場(証券コード:2195)。「自然資本と人間関係資本が増加する持続可能な社会づくり」をミッションとするアミタグループの持ち株会社。グループ全体では、企業・自治体の持続性を向上させる統合的な支援を実施。サステナブルビジョンの策定・環境戦略の立案・廃棄物リサイクル・環境認証審査・生物多様性保全支援・環境管理業務のアウトソーシング、自立型エネルギーシステムや循環技術の開発等を手掛ける。
グループ取引先顧客数1,327社(行政・自治体含む)、連結売上高約47億円(2018年度実績)。
本社所在地:〒604-0847 京都府京都市中京区烏丸通押小路上ル秋野々町535番地
https://ift.tt/2Gt6VOd

NECソリューションイノベータ株式会社
1975年9月設立(NECソリューションイノベータ発足は2014年)。NECグループの社会ソリューション事業をICTで担う中核会社として、官公庁・自治体、企業から一次産業等の幅広い業種のお客様に向けたSI/サービスと、ソフトウェア開発を軸に事業を展開。
人が豊かに生きる、サステナブルな社会の実現を目指して、クラウド、ビッグデータ、AI、セキュリティなどの技術力・開発力を活かし、IoT時代のソリューション、サービス、製品を提供。
お客様との対話や産官学の連携を大切にしながら、先進的なICTとイノベーションで新しい価値を生み出す共創パートナーとして、地域に密着した課題の解決と社会づくりに貢献すると共に、社会に、グローバルに貢献することに挑戦している。
本社所在地:〒136-8627 東京都江東区新木場一丁目18番7号
https://ift.tt/2ZcRvoO

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2GsZ0QV

概要:日本電気株式会社(NEC)

詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

7/23/19

三菱重工工作機械、テーブル形横中ぐりフライス盤の新シリーズMAF-EIIを発売

TOKYO, Jul 24, 2019 - (JCN Newswire) - 三菱重工グループの三菱重工工作機械株式会社(社長:岩﨑 啓一郎、本社:滋賀県栗東市)は、高い加工精度の安定性および生産性を追求したテーブル形横中ぐりフライス盤の新シリーズ「MAF-EII」を開発、その第一弾として中ぐり主軸径130mmの「MAF130EII」を商品化しました。長時間の連続運転でも熱変位による加工精度低下を抑えるため、温度変化による変形を防ぐサーモスタビライザコラムならびに主軸冷却機構を強化した主軸ユニットを採用。併せて、主軸の高出力・高トルク化により生産性向上を実現したものです。7月25・26日に本社工場で開催する「マシンツールフェア」で披露し、本格販売を開始します。

MAF-EIIは、2012年に市場投入したテーブル形横中ぐりフライス盤シリーズ「MAF-E」の強みを踏襲しつつ、大型部品加工のさらなる高精度・高能率化ニーズに対応するために開発しました。特に、産業機械の基幹部品やエネルギー関連の部品については、昨今、より高精度化が求められており、熱変形を抑えたMAF-EIIの優位性が期待されます。

サーモスタビライザコラムは、比熱が大きい温度制御媒体をコラム(柱状構造体)に封入することで、外気温の変化に伴う熱変形を抑制できます。主軸冷却機構は、軸受ハウジングとギヤボックスの冷却で、主軸回転中の熱変位を極小に抑えます。加えて、主軸の出力は37kW、主軸トルク(連続/30分定格)は2,953/3,643 N・m(ニュートン・メートル)とこのクラス最大級で、幅広い条件で高い切削性能を発揮します。また、摺動面には幅広の角ガイドすべり摺動機構を採用し、剛性を高め安定した精度と高い生産性を実現しました。

マシンツールフェアでは、大型工作機械や精密加工機、パウダDED方式金属積層造形機(金属3Dプリンター)、およびモニタリングシステムなど三菱重工工作機械が展開する多様な商品とともにMAF-EIIも紹介。各種機械加工現場に応じた最適ソリューションを提案します。

三菱重工工作機械は、MAF130EIIの市場投入を弾みとして、門型五面加工機MVRシリーズと組み合せた加工プロセスを提案し、お客様の生産に寄与するものづくりに努めていきます。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2M8kZjW

概要:三菱重工業株式会社

詳細は www.mhi.co.jp をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

NECソリューションイノベータなど、「顔認証技術を用いた無人店舗」の営業に関する実証実験を開始

TOKYO, Jul 24, 2019 - (JCN Newswire) - ジョイフルサンアルファ、あなぶきハウジングサービス、NECソリューションイノベータの3社は、24時間営業の小型無人店舗の開発を共同で行い、分譲マンション「コアマンション長崎ガーデンヒルズ」(長崎県長崎市川平町)の共用部分において、8月より実証実験を開始致します。

開発経緯
ジョイフルサンアルファ、あなぶきハウジングサービスおよびNECソリューションイノベータの3社は、分譲マンションの居住者に対し、より利便性が高く、豊かな生活体験を提供することを目的に、お互いのリソースを掛け合わせて、無人店舗を開発しました。無人店舗の事業性の判断や、システム・技術を含むサービス実運用の検証・課題抽出を行うため、8月より実証実験を開始します。

無人店舗のコンセプト
マンションの共用部に無人店舗を出店することで、食から住へのダイレクトアプローチを行い、居住者にとっての「第二の冷蔵庫」「第二のキッチン」の実現を目指します。これにより、食と住生活をつなぎ、豊かな生活体験の提供を目指します。

無人店舗の特長
無人店舗は、あなぶきハウジングサービスが管理受託している分譲マンションのエントランスロビー内に設置。長崎市内に11店舗のスーパーマーケットを展開するジョイフルサンアルファがマーチャンダイジングや商品供給など、運営面を担うことで、産直の新鮮野菜や果物など、一般的な無人店舗では扱うことが難しい商品も提供が可能となります。

キーシステムとしては、NECソリューションイノベータの顔認証技術を利用した入退館システムとセルフPOSシステムを利用します。また、あなぶきハウジングサービスが提供するサービス「ハピット」のデジタルサイネージ・システムを利用した地域情報提供サービスも実装する予定です。

既存のマンションに顔認証技術を利用した入退室管理とデジタルサイネージによる情報提供を組み合わせた無人店舗を導入する事例としては、国内で初めて(注)の試みとなります。

実証実験の概要
実施期間:2019年8月30日(金)~2020年8月29日(土)
実証内容:マンション居住者(利用者)への実売と定期的な意見交換を通じて、無人店舗の事業性の判断や、システム・技術を含むサービス実運用の検証・課題抽出を行う。

今後のスケジュールにつきましては、以下の通り予定致しております。
実証実験開始 8月30日(金)10時30分~(以降365日24時間営業)
※オープニングセレモニーを10時30分より執り行います。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2y4j9sd

概要:日本電気株式会社(NEC)

詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

華夏動漫(1566.HK)第二屆5G+VR全國電競大賽 吸引逾100萬線上線下瀏覽人次

華夏動漫將會與不同合作伙伴探討5G+VR電競普及化的可能性,包括探討使用華夏動漫的遊戲內容與華為的5G+VR技術,進一步開展5G電競遊戲行業及相關業務發展。圖為華夏動漫(1566.HK)主席莊向松先生(左二)及營運總監丁家輝先生(左一),澳亞衛視董事長林南(左三)及澳亞傳媒集團副總裁來俊良(右三)及華為VR及線下娛樂綜合體總監羅浚兮先生(左四)合照。
華夏動漫(1566.HK)主席莊向松先生(左一)將獎金人民幣5萬元頒予冠軍隊伍。
成立不少於1億港元之VR電競賽事基金 開發電競全產業鏈龐大商機
攜手中國奧園(3883.HK)、深圳廣電集團 攀登文創領域更高點

SHENZHEN, CHINA, Jul 24, 2019 - (亞太商訊) - 中國領先多媒體動漫集團華夏動漫形象有限公司(「華夏動漫」或「集團」,股份代號:1566) 欣然宣佈,集團於7月18日(四)至22日(一)深圳動漫節期間開設的「5G+VR・華夏動漫館」,吸引逾30萬人次入場;而首次與深圳廣播電影電視集團(「深圳廣電」)共同籌辦、中國聯通高清高速、幾近零時延5G直播技術支持的「第二屆華夏動漫杯5G+VR全國電競大賽」,於壹深圳、騰訊大神直播頻道,更分別錄得平均每日逾10萬瀏覽人次,實現 100萬人次線上線下互動。

「5G+VR電競·華夏動漫館」涵蓋世界級VR遊戲、VR電競大賽+5G直播、華為雲、聯通5G、動漫節舞台賽事、紅色VR電競實景體驗區、華夏動漫旗下CA SEGA JOYPOLIS的大型數碼遊藝項目《龍王嵐舞》以及多款國內外優質動漫產品,並邀得深圳市人民政府領導、深圳市文化廣電旅遊體育局、深圳市商務局、深圳廣電集團、廣州鈞明集團以及香港國內多個著名分析師及投資者蒞臨參觀。

成立VR電競賽事基金 開發電競全產業鏈龐大商機
動漫節期間,集團更在廣東省電子競技運動協會見證下,與深圳市東方世紀資產管理有限公司簽署共同成立不少於人民幣1億的「VR電競賽事基金」,旨在通過合辦「華夏動漫杯VR電競大賽」及相關活動,帶領電競行業發展,開發當中龐大商機,包括賽事門票、周邊產品、贊助及廣告費、電競俱樂部及選手、直播平台等相關收益。

攜手深圳廣電集團、中國奧園 全力打造國家動漫基地
另一方面,集團與中國奧園(3883.HK)簽署戰略合作協議,將會聯同深圳廣電集團,共同於深圳兩個地區打造「八大項目」,包括引入頂尖龍頭企業及完整產業鏈、VR電競互動體驗館、國際動漫博物館、環球動漫體驗館、世界頂級兒童樂園、青少年活動中心、公共技術服務平台以及文創企業上市孵化區。

實現5G+VR線上線下雙軌戰略
作為首家於香港主板上市的中國多媒體動漫集團,集團通過動漫節展示華夏動漫的軟實力,深化戰略伙伴的合作,以領航員姿態導向新業界發展,配合5G技術,進行集團VR電競遊戲升級,並利用5G實行線上線下雙軌戰略,把IP植入至VR電競,提升IP角色的投資價值及遊戲吸引力,與動漫衍生產品實現協同效應。



Copyright 2019 亞太商訊. All rights reserved. www.acnnewswire.com

source http://www.acnnewswire.com/press-release/traditionalchinese/53274/

NEC、滋賀大学とデータサイエンス分野における人材育成に関する連携協定を締結

TOKYO, Jul 24, 2019 - (JCN Newswire) - NECは、国立大学法人滋賀大学(本部:滋賀県彦根市、学長:位田 隆一(隆の字は、正しくは夂と生の間に一)、以下 滋賀大学)とデータサイエンス分野における人材育成に関する連携協定を締結しました。これにより、社会課題を解決できるAI人材の育成を目指して連携・協力し、産学連携教育を推進していきます。

近年、AIの社会実装・活用が急速に進み経済がデジタル化する中、世界的にAI人材の不足が大きな社会課題となっています。日本でも、2019年6月に閣議決定された「統合イノベーション戦略2019」(注1)においてAI人材を年間25万人育成する戦略案が掲げられており、産学官共同でAI人材育成に取り組むことが求められています。

こうした中、NEC は、2019年4月に社会課題を解決できるAI人材を輩出するための「NEC アカデミー for AI」(注2)を開講し、"学び"と"実践"の場を通したAI人材の育成に取り組んでいます。また、滋賀大学は2016年に「データサイエンス教育研究センター」(注3)、2017年4月に日本初の「データサイエンス学部」(注4)、さらに2019年4月には日本初の「大学院データサイエンス研究科」(注5)を設置しました。これらは、ビッグデータを処理・分析し、そこから新たな価値を生みだすことのできるデータサイエンティストの育成を目的としています。

今回の連携協定はこれらの取り組みの一環であり、今後両者の豊富な知見や実績を活かすことで、プロフェッショナルなAI人材の育成を加速します。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2JL9E7E

概要:日本電気株式会社(NEC)

詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

NEC、杉並区で「スマート街路灯」の実証を開始

TOKYO, Jul 24, 2019 - (JCN Newswire) - NECは、杉並区で「スマート街路灯」の実証を2019年8月から2019年12月まで実施します。本実証を通し、杉並区における街路灯の管理効率化やリアルタイムな河川監視を支援します。

「スマート街路灯」は、無線通信機を用いた街路灯のネットワーク化により、街路灯の稼働状況を一元管理し、照明切れや搭載機器の故障への迅速・効率的な対応や、季節や天候、エリアに応じた1灯毎のきめ細かな照度設定が可能です。また、カメラや各種センサーを装備することで、街に関する様々なデータを効率的に収集し、街の安全・安心や住民・来街者の利便性向上につながる分析が可能です。

今回の実証では、既存の街路灯に後付けするだけでスマート化が可能なヘッドモデル型を採用し、照度変更に対応する照明、ネットワークカメラ、マルチセンサー(照度、温湿度、振動・傾斜)、水位センサーを杉並区内の善福寺川周辺など計12灯に設置します。

これにより、照明やカメラ映像からの水位、また各種センサーの状況を区役所内のパソコンから地図上で確認でき、異常時にはアラーム通知することで、早急な対処が出来るよう検証していきます。

NECは2020年度までの3カ年の中期経営計画「2020中期経営計画」においてセーフティ事業をグローバルでの成長エンジンに位置づけています。本実証は、「NEC Safer Cities」(注)実現に向けたソリューションやサービスの開発を加速・強化するものであり、安全・安心な街づくりに貢献していきます。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2Y7dQTi

概要:日本電気株式会社(NEC)

詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

小i智慧學堂兩天智能客服實踐課完滿結束

賦能各行各業搶佔600億元泛智能客服市場

HONG KONG, Jul 23, 2019 - (亞太商訊) - 內地領先的人工智能技術及行業應用方案供應商上海智臻智能網絡科技股份有限公司(以下簡稱「小i機器人」或「公司」)旗下「小i智慧學堂」日前首次在港舉辦為期兩天的「AI+CC智能客服系統 建設與運營管理最佳實踐」課程。是次課程針對來自不同行業的客戶服務專才,由深耕客服及人工智能領域多年的專家深入介紹智能客服系統的構建、運營、驗收,並剖析多個成功應用智能客服系統的行業案例。

隨著人工智能和雲計算等技術發展成熟,香港客戶服務正式邁進智能化時代;以金融服務、零售及保險等為首的聯絡中心已率先佈局搭建智能客服系統。人工智能技術的應用除了有利節省客服中心運營成本,透過標準化數據的累計和沉澱將促進企業深挖用戶價值,為精準營銷、產品升級等環節做好鋪墊。

小i智慧學堂高級講師張旭東在課堂上指出,企業在構建智能客服系統時,須有明確的戰略定位,並結合業務需求,規劃智能客服系統承擔的功能。構建智能客服系統亦需要企業進行跨部門合作、互相支援。他續指,在搭建智能客服系統過程中,對知識培訓、建設、測試及遷移的掌控將成為客戶服務中心能否升級價值中心、知識及運營樞紐的關鍵。

對於行業普遍面對智能系統上線初期辨識率較低帶來的挑戰,專家指出這是企業在進入智能化過程中必須面對的痛點,而通過有效的數據標註有望解決問題;被標註好的數據將被用於訓練算法模型,並應用到語義識別、圖像識別、語音識別等不同領域,智能系統通過學習有效標註的數據後可望提升其識別的準確率。

根據艾瑞咨詢最新發表的「2019年中國人工智能產業研究報告」,在自然語言處理(NLP)技術賦能下,中國泛智能客服智能市場份額將在2022年突破600億元人民幣,目前各行各業都爭先搭建及優化其智能客服系統,力求在這片藍海市場分一杯羹。

一個完善的智能客服系統可在多層面為企業增值。專家建議,「企業不應過度看重成本降低這一處價值,智能客服系統最大的價值在於提供更便捷的體驗、更廣泛的交互,以及由此帶來的客戶滿意度的整體上升。」

關於小i智慧學堂
「小i智慧學堂」於2018年8月在上海成立,以小i機器人在人工智能領域多年累積的研究技術和產業化經驗為基礎,聚焦人工智能應用落地的培訓服務,同時積極與培訓機構、學校和其他教育機構廣泛合作,致力培養人工智能人才、推動產業發展。成立至今,「小i智慧學堂」已在人工智能概念認知、技術與產品、應用落地、服務、人工智能時代創新企業管理、生態等六大方向推出一系列培訓課程,強調理論和應用兼備。課程包括成功案例剖析、標誌企業考察、人工智能體驗中心參觀等內容。修畢課程後,學員將獲頒發AI應用技能認證。

關於小i機器人
小i機器人(公司全名:上海智臻智能網絡科技股份有限公司)是領先的人工智能技術公司,專注於多語種自然語言處理、深度語義交互、語音辨識和機器學習等認知智能技術的自主研發和產業化應用。小i機器人自2001年於上海成立以來,逐步發展為人工智能商業應用領域的領導者,現服務超過一千家大型企業和政府機構,同時向超過十萬家中小企業及開發者開放平台。公司目前在上海、貴陽、深圳、南京及香港設有研發中心。海外發展方面,公司於2018年在香港成立亞太區總部,進一步推動國際化業務。小i機器人的主要投資者包括阿里巴巴集團、光大控股及海銀資本等。

官方網址:www.xiaoi.com/
領英網址:www.linkedin.com/company/xiaoi/

企業合作及媒體查詢
羅嘉倩小姐 tracy.law@xiaoi.com
姚宇欣小姐 malina.yao@xiaoi.com




Copyright 2019 亞太商訊. All rights reserved. www.acnnewswire.com

source http://www.acnnewswire.com/press-release/traditionalchinese/53261/

トヨタ、東京2020オリンピック・パラリンピックを多様なモビリティでサポート

Toyota City, Japan, Jul 23, 2019 - (JCN Newswire) - トヨタは東京2020大会において(1)すべての人に移動の自由を(Mobility for All)、(2)水素社会の実現を核としたサステナビリティ(環境・安全)、(3)トヨタ生産方式(TPS)を活用した大会関係者輸送支援、を3つのテーマとし、従来の車両供給の枠を超えたモビリティソリューションの提供を目指して取り組んでいます。

東京2020大会に向けて、多様なモビリティとTPSを融合したモビリティソリューションを通じ、東京2020大会のスムースな運営及び来場者・関係者の方々の移動をサポートします。また、ロボットを通じて、競技観戦体験や運営の支援を行い、従来のモビリティの概念を超えた、様々なモビリティソリューションの提供を通じて、今までオリンピック・パラリンピックを体験できなかった方々も含めた「すべての人に移動の自由を」提供することにチャレンジしてまいります。

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://ift.tt/2GoSBGH

概要:トヨタ自動車株式会社

詳細は http://toyota.jp/ をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

7/22/19

三菱電機、プラスチックに配合する「デュアルバリアマテリアル」を世界で初めて開発

TOKYO, Jul 23, 2019 - (JCN Newswire) - 三菱電機株式会社は、帝人株式会社のグループ関連会社であるマーベリックパートナーズ株式会社(代表取締役社長:石川博幸 本社:東京都中央区)と共同で、プラスチックに配合するだけで、砂塵やほこりなどの親水性汚れとすすや油煙などの疎水性汚れの両方の付着を抑制する新素材「デュアルバリアマテリアル」を世界で初めて※1開発しました。

当社は、今秋発売予定のルームエアコンの新商品をはじめ、家電製品など幅広い製品に汚れ対策として順次適用し、掃除(お手入れ)の頻度を減らします。

開発の特長

1. 世界初、プラスチックに配合するだけで、親水性と疎水性の両方の汚れを抑制する「デュアルバリアマテリアル」を開発
- 親水性素材(親水性ポリマー)と撥水撥油効果のある特殊疎水性素材の2つの素材を混ぜ合わせ、親水性と疎水性の両方の汚れを抑制する「デュアルバリアマテリアル」を世界で初めて開発
- プラスチックの原料に配合し成形するだけで、2つの素材の溶融粘度の違いと素材同士の親和性により、「デュアルバリアマテリアル」がプラスチックの表面に高濃度で露出
- 成形したプラスチックの表面に汚れが付着しても、「デュアルバリアマテリアル」の親水性部分と疎水性部分の両方に触れて不安定な状態となり、汚れの付着を抑制。掃除(お手入れ)の頻度を低減するとともに、機器の性能維持に貢献

2. 汎用プラスチックに対応し、家電製品やOA機器などの幅広い製品へ適用可能
- 家電製品やOA機器、雑貨などに幅広く使用されるスチレン系※2、オレフィン系※3などの汎用プラスチックに対応
- 従来の製造工程を大幅に増やすことなく、プラスチック原料の調色工程で配合可能で、外観部品の意匠性も維持
- 滑りやすさや防カビ性などの他の複数の機能性素材の配合も可能

今後の展開

当社は、今秋発売予定のルームエアコンの新商品をはじめ、家電製品など幅広い製品に汚れ対策として順次適用する予定です。また、樹脂関連の販売代理店を通じた本素材の外販も予定しています。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2M7Q0Vh

概要:三菱電機株式会社

詳細は https://ift.tt/J7D4UE をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

NECソリューションイノベータ、「NEC 樹冠3D化サービス」を8月より提供開始

TOKYO, Jul 23, 2019 - (JCN Newswire) - NECソリューションイノベータは、ドローン空撮画像を活用し、樹冠(注1)の画像を3D加工する「NEC 樹冠3D化サービス」を2019年8月1日より提供開始します。

本サービスは、ドローンで空撮した果樹等の樹冠の画像を、クラウド上で3D化します。利用者はサービス上で、樹冠を様々な方向から参照しながら、枝の長さ、角度、面積等を測定することができます。これにより、栽培知識の習得や整枝・剪定(注2)の研究開発等で必要となる樹冠データの作成の効率化や、精度向上を図ることで、生産性向上に向けた研究への活用が可能になります。

なお本サービスは、東京大学大学院農学生命科学研究科附属生態調和農学機構(助教:郭威)と共同で研究開発を行いました。

今後も当社は、ICTを活用したサービスを提供することで、様々な農業産地の発展や活性化に貢献していきます。

背景
近年、果樹産地においては、より付加価値の高い新品種の果樹への転換や、栽培技術の高度化、作業効率化が求められています。その中で、大学や国、都道府県等の農業研究機関においては、整枝・剪定などの研究開発に樹冠のデータを活用し、果樹産地の活性化に繋げたいというニーズがあります。しかし、高解像度で大容量の樹冠画像データの取り扱いには専門性の高い画像技術が必要なため、3次元データを作成することが困難でした。

また、新規就農者などが果樹などの栽培知識を得る際に、産地から提供されている栽培マニュアルや農業関連市販書を利用することが一般的ですが、イラストや写真といった二次元データを用いて解説されているため、具体的にイメージしづらく、正確に理解することが困難な場合があります。

これらの状況を受け、ドローン空撮画像を活用して3次元の樹冠データを作成できるサービスを開発しました。

特長
本サービスは、ドローンで空撮した果樹等の樹冠の画像をクラウド上で3D化することに加え、圃場全体を2Dで表現することができます。これにより、樹冠の枝の長さ、角度、面積だけでなく、樹冠ごとの投影面積(注5)を測定し、圃場全体および特定の樹冠を俯瞰して把握することが可能になります。

1. 3次元の樹冠データ作成を支援
高度な画像技術がなくても、ドローンで撮影した画像を活用した3次元の樹冠データを作成することが可能です。これにより、様々な方向からの樹冠データを参照し、広範囲にわたる樹冠の面積や形状などをより正確な測量を支援します。

2. 整枝・剪定の研究開発に活用
幼木から成木までの樹冠データを蓄積・活用し、整枝・剪定による樹冠形状の観察や研究を行うことで、生産性向上や品質向上に向けた最適な育成方法の開発に役立てることができます。

3. 農業技術取得のための学習を支援
営農指導員が、農業高校・農業大学校の学生や新規就農者への指導の際に、補助ツールとして使用することができます。平面図や写真のみでは理解することが難しい剪定技術などの習得を支援します。

NECグループは、安全・安心・効率・公平という社会価値を創造する「社会ソリューション事業」をグローバルに推進しています。当社は、先進ICTや知見を融合し、人々がより明るく豊かに生きる、効率的で洗練された社会を実現していきます。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2JL7VQ4

概要:日本電気株式会社(NEC)

詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

エーザイとMSD、「レンビマ(R)」と「キイトルーダ(R)」の併用療法が米国FDAよりブレイクスルーセラピーに指定

TOKYO, Jul 23, 2019 - (JCN Newswire) - エーザイ株式会社(本社:東京都、代表執行役 CEO:内藤晴夫、以下 エーザイ)と Merck & Co., Inc. Kenilworth, N.J., U.S.A.(NYSE:MRK、Chairman and CEO:Kenneth C. Frazier、北米以外では MSD)は、このたび、エーザイ創製の経口マルチキナーゼ阻害剤「レンビマ(R)」(一般名:レンバチニブメシル酸塩)とMerck & Co., Inc. Kenilworth, N.J., U.S.A.の抗 PD-1 抗体「キイトルーダ(R)」(一般名: ペムブロリズマブ)との併用療法について、局所治療に適さない切除不能な進行性肝細胞がんの一次治療として米国食品医薬品局(FDA)より、ブレイクスルーセラピーの指定を受けましたのでお知らせします。

「レンビマ」と「キイトルーダ」との併用療法におけるブレイクスルーセラピーの指定は、2018年1月の進行性または転移性腎細胞がん、2018年7月の高頻度マイクロサテライト不安定性(microsatellite instability-high:MSI-H)を有さない、または DNA ミスマッチ修復機能(proficient mismatch repair: pMMR)を有する進行性または転移性子宮内膜がんに次いで、今回が 3 回目となります。

ブレイクスルーセラピーとは、重篤なあるいは命にかかわる疾患に関する薬剤の開発および審査の促進を目的とした米国 FDA の制度です。本指定を受けるためには、一つ以上の臨床的に重要な評価項目において、既存の治療法と比較し、当該薬剤の顕著な改善を示す予備的臨床エビデンスが必要です。

今回のブレイクスルーセラピーの指定は、臨床第 Ib 相試験(116 試験/KEYNOTE-524 試験)の中間解析結果に基づくもので、2019 年の米国がん研究会議(American Aassociation for Cancer Research:AACR 2019)において発表しています。

エーザイ株式会社の執行役 オンコロジービジネスグループ チーフメディスンクリエーションオフィサー兼チーフディスカバリーオフィサーである大和隆志博士は、「今回、局所治療に適さない切除不能な進行性の肝細胞がんに対して「レンビマ」と「キイトルーダ」の併用療法が示した活性の重要性を、ブレイクスルーセラピー指定という形で FDA に認識していただけたことに、私たちは自信を深めています。私たちは Merck & Co., Inc. Kenilworth, N.J., U.S.A.と共に、患者様にさらなる治療の選択肢をお届けすべく全力を尽くしてまいります」と述べています。

Merck & Co., Inc. Kenilworth, N.J., U.S.A. 研究開発本部 オンコロジークリニカルリサーチ バイスプレジデントである Jonathan Cheng 博士は、「私たちはエーザイとの提携において、現在、さまざまな種類のがんを対象に「レンビマ」と「キイトルーダ」の併用療法の可能性について検討しています。今回、FDA からブレイクスルーセラピーに指定されたことにより、エーザイと共に、この難治性のがんに対する適応をさらに追加していくことで、この併用療法を通じてさらに多くの患者様に貢献できることを楽しみにしています」と述べています。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2M5x5dr

概要:エーザイ株式会社

詳細はwww.eisai.co.jpをご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

昭和電工、温室効果ガス(GHG)の2030年削減目標の設定とGHG国際基準への準拠を発表

TOKYO, Jul 23, 2019 - (JCN Newswire) - 昭和電工株式会社(社長:森川 宏平)は、温室効果ガス(GHG)の削減強化のため、中期の削減目標を設定するとともに、気候変動対策に対するグローバルな情報開示を重視し、2018年度の公表数値から、国際基準である「GHGプロトコル」に準拠することを決定いたしました。

昭和電工グループは、すべてのステークホルダーを満足させるという経営理念の下、事業活動を通じて環境問題など様々な社会的課題の解決に取り組んでいます。今回取り組みの一環として、2030年における当社グループ国内事業所のGHG排出量の削減目標を、2013年比11%減と定めました。また、2018年度より、排出量は国内外のグループ会社も含め、GHGプロトコルに沿って、事業者で発生する直接排出量(Scope1)、外部から購入した電力・蒸気等の使用に伴う間接排出量(Scope2)、サプライチェーンでの排出量(Scope3)を統合報告書・CSRサイト等で公表します。

加えて、地球温暖化防止対策を経営の根幹に据えて推進するため、2020年より社内炭素価格制度を導入し、GHG排出量の削減を投資判断の要素に組み入れます。

昭和電工グループは、今後も環境に配慮した生産設備・技術の導入や積極的な環境対策の推進、資源循環型社会を支える製品の供給などにより、豊かさと持続性が調和する社会への貢献を目指してまいります。

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://ift.tt/2M7C6m6

概要:昭和電工株式会社

詳細は www.sdk.co.jp をご覧ください。

本件に関するお問合せ先:
昭和電工株式会社
広報室 03-5470-3235

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

香港特別行政區政府投資推廣署署長出訪泰國宣傳香港營商優勢



HONG KONG, Jul 23, 2019 - (亞太商訊) - 香港特別行政區政府投資推廣署署長傅仲森今日(七月二十三日)出訪泰國曼谷,鼓勵泰國企業來港設立據點,把握香港營商新機遇。

訪問期間傅仲森將與不同行業領袖以及泰國投資促進委員會代表會面。泰國是東南亞國家聯盟成員國中第二大經濟體,投資推廣署藉着是次訪問,吸引有意找尋國際商業平台拓展業務的泰國企業來港開設業務。

傅仲森說:「今次訪問,我希望向泰國商界介紹香港最新經濟發展情況,讓他們了解在香港設立據點對他們業務的幫助。」

他補充:「泰國現正積極推動『泰國4.0』經濟轉型政策,擬定各項發展重點,當中包括加強推廣及支援創新、創意、研發、高技術及綠色科技等範疇的發展,這些方向與香港某些經濟發展重點不謀而合。」

他續說:「香港不但是企業管理『一帶一路』項目及融資的理想平台,而粵港澳大灣區發展令香港更具吸引力。大灣區人口逾七千一百萬,生產總值合計達1.6萬億美元,是個相當龐大的綜合市場,香港被定位為大灣區的國際樞紐,泰國及世界各地企業在香港設立總部,便可輕易把握大灣區內的機遇。」

關於投資推廣署  
投資推廣署是香港特別行政區政府屬下部門,專責促進外來直接投資,致力協助海外及內地企業在香港開設或擴展業務。該署為海外及內地企業提供免費資訊及專業支援服務。如欲查詢更多資料,歡迎瀏覽該署網站 www.investhk.gov.hk 。

傳媒查詢:
Yada Saraneeyatham
駐曼谷投資推廣署顧問
電話:+66 2 260 8200
電郵:ysaraneeyatham@investhk.com.hk


Copyright 2019 亞太商訊. All rights reserved. www.acnnewswire.com

source http://www.acnnewswire.com/press-release/traditionalchinese/53224/

投資推廣署署長出訪泰國宣傳香港營商優勢



HONG KONG, Jul 23, 2019 - (亞太商訊) - 投資推廣署署長傅仲森今日(七月二十三日)出訪泰國曼谷,鼓勵泰國企業來港設立據點,把握香港營商新機遇。

訪問期間傅仲森將與不同行業領袖以及泰國投資促進委員會代表會面。泰國是東南亞國家聯盟成員國中第二大經濟體,投資推廣署藉着是次訪問,吸引有意找尋國際商業平台拓展業務的泰國企業來港開設業務。

傅仲森說:「今次訪問,我希望向泰國商界介紹香港最新經濟發展情況,讓他們了解在香港設立據點對他們業務的幫助。」

他補充:「泰國現正積極推動『泰國4.0』經濟轉型政策,擬定各項發展重點,當中包括加強推廣及支援創新、創意、研發、高技術及綠色科技等範疇的發展,這些方向與香港某些經濟發展重點不謀而合。」

他續說:「香港不但是企業管理『一帶一路』項目及融資的理想平台,而粵港澳大灣區發展令香港更具吸引力。大灣區人口逾七千一百萬,生產總值合計達1.6萬億美元,是個相當龐大的綜合市場,香港被定位為大灣區的國際樞紐,泰國及世界各地企業在香港設立總部,便可輕易把握大灣區內的機遇。」

關於投資推廣署
投資推廣署是香港特別行政區政府屬下部門,專責促進外來直接投資,致力協助海外及內地企業在香港開設或擴展業務。該署為海外及內地企業提供免費資訊及專業支援服務。如欲查詢更多資料,歡迎瀏覽該署網站 www.investhk.gov.hk 。


Copyright 2019 亞太商訊. All rights reserved. www.acnnewswire.com

source http://www.acnnewswire.com/press-release/traditionalchinese/53243/

トヨタ・モビリティ基金、岡山県赤磐市において、コネクティッドカーを活用した道路維持管理の実証実験を開始

Toyota City, Japan, Jul 23, 2019 - (JCN Newswire) - 一般財団法人 トヨタ・モビリティ基金(Toyota Mobility Foundation。以下「TMF」)は岡山県赤磐市において、赤磐市、岡山大学、岡山県、赤磐警察署等と共に、道路維持管理の新たな手法を考える協議会(以下「本協議会」)を設立し、コネクティッドカーと呼ばれるネットワーク接続機能を持つ車両を活用した、道路の維持管理に関する実証実験を開始します。

全国の自治体は、市民の安全で安心な暮らしの実現を目指し、交通事故の未然防止や水害等災害発生時の避難ルートの確保等のために、日々のパトロールや定期的な調査により、道路維持管理を行っています。しかし、道路等の老朽化による維持管理・更新費用の増大や近年頻発する自然災害によるインフラ被害等の課題に直面しており、自治体が将来にわたって適切な道路維持管理を継続するための対応策が求められています。

そこで、車両に搭載されたセンサーの振動情報や、ドライブレコーダーによる画像を収集、分析し、路面の劣化状態を数値化することで道路維持管理の効率化を目指す取り組みが進められていますが、コストや使い勝手等の観点から、現時点での導入は一部の自治体に留まり、特に、予算に制約のある中小規模の自治体での導入が進まないというのが実情です。

本協議会は、中小規模の自治体の道路維持管理の効率化を目的に、コネクティッドカーやドライブレコーダー等の異なる情報の組み合わせによる路面異常、危険箇所の検知の迅速化に加え、倒木や標識不具合等、検知が可能となる危険状態の対象拡大に取り組みます。また、収集した情報を道路維持管理のみでなく、交通安全対策の充実や、災害時の安全な移動の支援などにも活かします。こうした取り組みを通じ、より安全で暮らしやすく、災害に強い街づくりにつながることを目指していきます。

実証実験の概要

時期:2019年7月~2021年3月
実施場所:岡山県 赤磐市
実施内容:
- コネクティッドカーから取得される車両挙動ビッグデータの活用
- 公用車に搭載したドライブレコーダー画像の活用
- 既存の行政インフラデータ(上下水道、橋梁等)の活用方法の検討
- 災害対応NPO等が収集する災害状況画像・位置等の情報の活用方法の検討

TMFは、2014年8月の設立以来、豊かなモビリティ社会の実現とモビリティ格差の解消に貢献することを目的に、タイやベトナム、インド、ブラジルでの交通手段の多様化や、日本の中山間地域における移動の不自由を解消するプロジェクトへの助成のほか、障害者向けの補装具開発を支援するアイデアコンテストの実施、水素研究の助成、人工知能による交通流最適化の共同研究など、世界のモビリティ分野における課題に取り組んでいます。

今後も、トヨタの技術・安全・環境に関する専門知識を活用しながら、大学や政府、NPOや調査研究機関等と連携し、都市部の交通課題の解消、パーソナル・モビリティ活用の拡大、次世代モビリティ開発に資する研究などの取り組みをすすめていきます。

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://ift.tt/2ObiwrC

概要:トヨタ自動車株式会社

詳細は http://toyota.jp/ をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

NEC・大阪大学、複数機関が保有するゲノム情報をプライバシー侵害リスクを抑えて解析できることを実証

TOKYO, Jul 23, 2019 - (JCN Newswire) - 日本電気株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO:新野隆、以下、NEC)と国立大学法人 大阪大学(総長:西尾章治郎、以下、大阪大学)の大学院医学系研究科 中谷明弘 特任教授(常勤)らのグループは、同研究科 医療情報学 松村泰志 教授の協力によるゲノム情報学共同研究講座において、データを暗号化したまま解析できる秘密計算(注1)をゲノム解析システムへ適用する実証を行い、解析者が自らの解析手法を秘密計算化できるツールが実用レベルにあることと、計算処理自体も実用レベルの高速性を持つことを確認しました。これにより、プライバシー侵害のリスクを抑えてゲノム解析が可能となり、個別化治療の研究の促進に貢献します。

近年、個人のゲノム情報に適した効果的な薬を開発するため、ゲノムと疾病の関係を解析するゲノム解析が活発化しています。しかし、解析で使用するこれらのデータは機微性が極めて高い個人情報であるため、医療機関や研究機関間で共有することは容易ではありませんでした。

秘密計算は、データを秘匿したまま様々な演算処理ができるため、複数の医療・研究機関から、ゲノム情報や疾病情報を秘匿した状態で結合解析できる手段として期待されています。しかし、従来の秘密計算は、複雑な処理により計算速度が極度に遅く開発が容易ではないため、ゲノム解析への適用は困難とされていました。

今回NECと大阪大学は、大阪大学が行っているゲノム解析にNECの高速かつ開発が容易になる秘密計算を適用し、安全なゲノム解析が実用的な時間で実行可能であるかについて実証を行いました。

具体的には、大阪大学が開発した、複数の医療・研究機関が保有するゲノム情報や疾病等に関する情報を統合して解析する解析アプリケーション(DSビューア、注2)にNECの秘密計算を適用することで、複数の医療・研究機関が保有するゲノムや疾病等の情報を秘匿したまま収集し、ゲノム変異の頻度を解析しました。さらに、プライバシー侵害が起こらないよう集計値が一定数以上の場合のみ、その集計結果を開示する処理を行いました(注3)。

その結果、年代ごとのゲノム変異頻度の解析について異なる複数の研究機関が有する約8,000人のゲノム情報を約1秒で結合解析できることを確認しました。これにより、ゲノムや疾病等の情報を異なる研究機関間で開示し合うことなく、秘匿したまま結合解析するゲノム解析が実用的な時間で実行可能となります。

また、本実証では、大阪大学独自の解析アルゴリズム(注4)に対して、NECが開発した秘密計算の開発支援ツール(注5)を用いることで、専門家が1か月程度かかる秘密計算の適用を一般のシステムエンジニアが数日程度で完了できることも確認しました。これにより、様々なゲノム解析への秘密計算の適用が可能となります。

両者は、引き続き秘密計算をゲノム解析に適用する検証を進めていきます。これにより、各医療機関・研究機関が持つゲノム情報と診療情報を患者のプライバシー情報を保護しつつ互いに活用することが可能になり、個別化治療の研究を含めた先端医療の発展に貢献していきます。

同時に、同技術をより広く活用することにより個人の生活情報や企業の機密情報など様々な情報を、異なる業種や組織間で安全に結合解析できる基盤の提供を通じて、新たな価値の創出によるSociety5.0(注6)の実現に貢献していきます。

この研究は国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)臨床ゲノム情報統合データベース整備事業 「認知症臨床ゲノム情報データベース構築に関する開発研究」(研究代表者: 公立大学法人大阪 市立大学大学院医学研究科 森啓 特任教授)の支援のもとでおこなわれたものです。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/32UDQoG

概要:日本電気株式会社(NEC)

詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

NEC、「顔認証ソリューション for オフィス」を強化

TOKYO, Jul 23, 2019 - (JCN Newswire) - NECは、生体認証「Bio-IDiom」(注1)の中核技術であり、世界No.1(注2)の認証精度を誇る顔認証AIエンジン「NeoFace」(注3)を採用した「顔認証ソリューション for オフィス」を強化し、本日より販売活動を開始します。

本ソリューションでは、オフィスへのセキュリティ対策に顔認証を活用したいお客様の状況に合わせて、顔認証製品やサービスの提供と構築支援を行います。

顔情報を共通利用できる「NeoFace 顔情報マネジメントサービス」においては、顔情報や顔認証商品・サービス(以下、顔認証システム)毎の連携状況の確認と、連携する範囲を設定できるポータル管理画面を新たに追加しました。これにより、顔認証システム毎の顔画像共有状況の把握を容易にし、登録者単位でどの顔認証システムで顔情報を利用するかといった柔軟な管理も可能となり、運用管理者の作業負荷を軽減します。

また、新たに提供する「NeoFace 顔登録Webサービス」は、顔画像をスマートフォンなどで撮影してクラウド上に登録、蓄積できるため、各顔認証システム導入時に手間をかけずに従業員の顔画像を収集できます。

さらに、NECでは、2017年から「ソリューション開発プログラム/顔認証」を通じてパートナー企業と協業し、現在66社とNECの顔認証システムと連携した新たなソリューションの創出や提供を推進しています。今回新たにソリューションの追加と強化を行い、累計37のパートナー企業連携ソリューションが提供可能となりました。

昨今、企業で生体認証の活用を検討するケースが増えています。顔認証はIDカードやパスワードが不要なハンズフリーの認証や、「顔画像ログ」を使った不正利用者の検出など、高い利便性と高度なセキュリティを両立します。NECでは、顔認証の導入や運用の簡易性を高め活用範囲を拡大することで、企業のオフィス全体の利便性向上と強固なセキュリティ環境の構築に貢献します。

新サービスの強化概要

1.「NeoFace 顔情報マネジメントサービス」の強化
複数の用途および地点にまたがる顔認証システム間で顔情報の共通利用を可能にする「NeoFace 顔情報マネジメントサービス」において、ポータル管理画面を新たに追加しました。これにより、共有している顔情報や登録内容の一覧、顔認証システム毎の共有状況を管理画面上で確認でき、運用管理者がシステム毎に個別確認する負担を軽減できます。また、顔情報を共有する複数の顔認証システムをグループ化して管理でき、登録者毎に共有する顔認証システムを選択するなど柔軟な運用が可能になります。

2.「NeoFace 顔登録Webサービス」の提供
スマートフォンやPC等に搭載しているカメラで撮影した顔画像を、クラウド上に登録、蓄積できるWebサービスを提供します。本サービスを利用することで、顔画像を撮影するための場所や特別な機材を用意することなく、顔認証に利用できる品質の顔画像を収集することが可能になります。なお、本サービスは、和歌山県南紀白浜エリアでの「IoTおもてなしサービス実証」(注4)や、NECが開催した「C&Cユーザーフォーラム&iEXPO 2018」などでの実施をもとに商用化したものです。

3. パートナー企業との共創ソリューションを提供
「顔認証ソリューション for オフィス」と連携した共創ソリューションを拡充し、新たなソリューション1件と既存ソリューションを強化した1件を、以下のパートナー企業より提供します。これらを含む累計37のパートナー企業連携ソリューションにより、オフィスでの認証手続きにおける利便性をさらに向上していきます。

新たに顔認証連携ソリューションを創出したパートナー企業
- アイホン株式会社
「IPネットワーク対応インターホンIXシステム」

既存のソリューションを強化したパートナー企業
- 株式会社オービックビジネスコンサルタント
「奉行Edge勤怠管理クラウド」

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2OfACso

概要:日本電気株式会社(NEC)

詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

牌照再下一城 富途證券榮膺亞洲首家倫交所、綠寶石交易平台雙會員資格



HONG KONG, Jul 22, 2019 - (亞太商訊) - 2019年7月22日,中國領先的數字化金融科技公司——富途控股(NASDAQ: FHL)宣佈,旗下全資子公司富途證券獲得倫敦證券交易所和綠寶石交易平台(Turquoise)會員資格。據了解,富途證券是亞洲首家同時獲得上述兩家交易所會員的公司。

倫敦證券交易所是歐洲第一大證券交易所,支持交易倫交所主板、AIM 市場等上市的2000餘隻股票(包含滬倫通股票)以及 1600 餘隻 ETF、ETP 産品。綠寶石交易平台(Turquoise)則支持泛歐股票交易,富途成為其會員後,可提供十八個歐洲國家4500多隻股票以及存托憑證和ETF行情交易服務。

倫敦證券交易所權益産品全球總監石永鑒(Brian Schwieger)先生表示:「很高興富途證券成為倫敦證券交易所的新會員。倫交所是全球最國際化的交易所,聚集了活躍的投資者,容納了規模龐大的資本市場。富途的加入使我們進一步拓展大中華地區的業務網絡。我們期待並支持富途以及富途客戶的交易活動。」

倫敦證券交易所集團一級市場環球總監、綠寶石交易平台首席執行官薄瑞鑫博士(Dr. Robert Barnes)表示:「綠寶石歡迎富途證券成為該泛歐交易平台首家亞洲會員。富途可以通過我們的市場數據,增加亞洲投資者對英國和歐洲股票的認識,而且有可能讓其客戶享用一系列的交易創新,更好地完成交易。」

有別於國內A股券商發牌偏重政策性,海外市場券商不僅民營度高,而且背後的監管和配套保障也不盡相同。券商之所以能被稱作券商,是其擁有相應的證券牌照,接受股票市場所在地法律和證監會等監管機構的嚴格監管。在牌照嚴格的監管的背後,給予投資者的保障也更加全面。

比如香港證監會為投資者提供最高15萬的投資者賠償基金,而一些小國家或地區的牌照則沒有這類保障。一旦出現資金安全問題,投資者可能會面臨該由代理商還是券商承擔責任不明確的困境,從而容易産生糾紛,到頭來吃虧的却是投資者。

又比如美國,每一家持牌證券經紀商需在美國證券交易委員會(SEC)注册,並成為美國金融業監管局(FINRA)和美國證券投資者保護公司(SIPC)會員,受FINRA監管。這也是投資者保護的基礎。從市場開始交易那一刻起,FINRA就開始嚴密監督經紀公司、準確監控美國股市、迅速檢測潜在欺詐,保證市場合規運行,而SIPC會員券商的投資者賬戶享有高達50萬美元(其中現金額度25萬美元)保護。

會頒發的證券交易(1號牌)、期貨合約交易(2號牌)、就證券提供意見(4號牌)、就期貨合約提供意見(5號牌)、提供資産管理(9號牌)五項金融牌照,Futu Inc.是美國證券交易委員會和美國金融業監管局(FINRA)的注册成員。6月3日,富途控股宣佈旗下全資子公司Futu Clearing Inc. 正式獲得美國金融業監管局FINRA會員資格,成為有能力提供清算服務的美國清算經紀商。

香港、美國等地對金融監管和牌照申請十分嚴格,在公司人員資格和資金流動性等綜合實力有著明確的要求,這也是有助於對投資者的有效保障。富途證券交易資金由銀行托管,美股投資者可享受美國證券投資者保護公司(SIPC)提供的50萬美元保障;港股投資者可享受香港投資者賠償基金(ICC)15萬港幣的保障。

此次富途加入倫交所、綠寶石交易平台,成為亞洲首家雙會員資格單位,充分展現了其雄厚的金融科技實力及國際化品牌影響力。富途正在拓寬歐洲金融市場和與國內投資者的互聯互通之路,但這只是其全球化戰略的其中一步,未來投資連接的模式還可能進一步擴充。長遠來看,雄厚的公司實力和完備的牌照資質將為富途提供優質全面的投資交易服務打下堅實基礎,進一步幫助開發廣泛的業務服務和開拓國內外市場。

關於富途證券國際(香港)有限公司
由騰訊戰略投資的富途證券於2012年在香港成立,專注提供一站式美股港股投資服務,集團持有美國香港全牌照,是美國及香港交易所參與者。富途證券率先以互聯網金融科技定義美股港股經紀業務,埋頭近七年進行底層系統構建,借助於全鏈條自主研發的交易系統和創新的互聯網模式,不斷解决用戶在開戶、資金出入、行情、交易、資訊、結算等環節上的痛點,驅動了金融證券行業的革新。2019年,其集團母公司富途控股成功登陸納斯達克,成為19年首家在美國上市的金融科技公司。(富途證券官網https://hk.futu5.com/)



Copyright 2019 亞太商訊. All rights reserved. www.acnnewswire.com

source http://www.acnnewswire.com/press-release/traditionalchinese/53228/

WEC 2019-2020年シーズン プロローグテスト プレビュー:TOYOTA GAZOO Racing、世界チャンピオンとしてTS050 HYBRID最後のシーズンに挑む

Toyota City, Japan, Jul 22, 2019 - (JCN Newswire) - TOYOTA GAZOO Racingは、その歴史の一端を担ってきたTS050 HYBRIDと共に、シリーズチャンピオン防衛とル・マン24時間レース3連覇を目指し、FIA世界耐久選手権(WEC)2019-2020年シーズンに挑みます。

WECの2019-2020年シーズンは全8戦で争われますが、今週末のスペイン、バルセロナで行われるプロローグテストが公式な幕開けとなります。今季は2016年以来、WECの歴史に名を刻んだTS050 HYBRIDにとって最後のシーズンとなります。

TS050 HYBRIDデビューの年、2016年のル・マン24時間レースは、残り1周でのトラブルにより勝利を逃がすという先例のない結末となりました。翌2017年は、小林 可夢偉が圧倒的なタイムでポールポジションを獲得し、マイク・コンウェイがレース中のコースレコードを更新する速さを見せましたが、勝利は叶いませんでした。

2018-2019年「スーパーシーズン」として行われた昨シーズン、2018年のル・マン24時間レースで、トヨタは念願の初優勝を遂げることが出来ました。そして、翌年の2019年のル・マンもトヨタは再び1-2フィニッシュを果たし、チームとドライバーの両シリーズチャンピオンを獲得しました。

トヨタのモータースポーツの歴史に名を刻んだ、4輪駆動、最高出力1000馬力を誇るTS050HYBRIDは空力性能改善、及びさらなる信頼性の向上を得て2019-2020年シーズンに臨みます。

2台体制のTS050 HYBRIDのドライバーラインナップについては、7号車は昨年と変わらず、マイク・コンウェイ、小林 可夢偉、ホセ・マリア・ロペスの3名。8号車は世界チャンピオンとなったセバスチャン・ブエミと中嶋 一貴の2人に、2017年のル・マン勝者で、かつWECチャンピオンであるブレンドン・ハートレーが加わります。また、テスト兼リザーブドライバーとしてチームに加入したトーマス・ローランは、同時にシグナテック・アルパインチームからLMP2クラスに参戦することによりさらなる経験を積んでいきます。

TS050 HYBRIDにとって最後のシーズンは、開幕戦となる9月1日のシルバーストーン4時間レースを皮切りに4大陸を巡る、全8戦、計66時間の戦いとなります。シリーズは、富士スピードウェイ、アメリカのセブリング、ベルギーのスパ・フランコルシャン、といった伝統のコースを経て、来年の6月13日~14日のル・マン24時間レースで最終戦を迎えることとなります。

村田 久武 TOYOTA GAZOO Racing WECチーム代表
先月のル・マン24時間レース優勝からまだ日が浅いですが、ワールドチャンピオンとして迎えるWEC新シーズンが待ち遠しいです。今シーズンはLMP1ハイブリッド規定の最後となります。それは同時にTS050 HYBRIDにとっても最後であることを意味します。TS050 HYBRIDは多くの勝利を収めましたが、博物館に行く前に、それをさらに積み重ねることが出来れば、と願っています。チームの最大の目標はル・マンの3連覇を果たすことです。それが2015年より、設計、開発、製造、及びレース運営に関わってきたチーム全員への贈り物になると思っています。TS050 HYBRIDと共にチームは成長して強くなり、今は活力に満ちています。次世代ハイパーカーの準備も並行して進めていますが、前年の覇者として臨む今シーズンも挑戦を続け、皆様に良いレースをお見せしたいと思っています。

パスカル・バセロン テクニカルディレクター
今季向けのTS050 HYBRIDに対しては、昨シーズンから大きな変更は行なっていません。2016年のTS050 HYBRIDデビュー以来、毎シーズン、開発を進めてきましたが、今シーズンへの変更は細かな部分の最適化とさらなる信頼性向上です。目に見える変更は空力パッケージで、それ以外は信頼性向上のための細かい変更に留まっています。昨シーズンのTS050 HYBRIDは最速で、それは確かに結果に現れています。しかし、ライバル達も開発を続けており、2018年と2019年のル・マンを比べるとその車両性能が大きく伸びたことが分かります。ライバルたちの卓越した開発能力を考えると、更に性能が向上することは間違いありません。ですから我々も開発を止めるわけにはいきません。

小林 可夢偉(7号車)
つい先日ル・マンを終えたばかりのような感覚なのに、このプロローグでもう新たなシーズンが始まってしまうのかという思いです。昨シーズンはル・マン勝利まであと一歩でした。全てが順調に見えても、厳しいレースではドラマが起こります。TS050 HYBRID 7号車のクルー全員はル・マンでの勝利を目指し攻め続けます。昨シーズンは8号車との僅差のバトルを繰り広げてきましたし、今年も同様の戦いになると期待しています。7号車、8号車共に経験豊富なドライバーが揃っているので、今シーズンもエキサイティングなレースになるでしょう。

マイク・コンウェイ(7号車)
昨シーズン最終戦のル・マンが終わったときから新しいシーズン開幕を楽しみにしてきました。レースの現場に戻り、また新たなチャレンジに臨めるのは素晴らしいことです。今季はTS050 HYBRIDにとって最後となる特別なシーズンです。幸運にも私はデビュー当時からTS050 HYBRIDでレースし、とてもよい経験をしてきました。特に、ル・マンをこの車で走るのは本当に最高です。TS050 HYBRIDで最後のシーズンを戦うために私たちは努力を続けてきました。7号車のクルー全員でル・マン勝利を目指します。

ホセ・マリア・ロペス(7号車)
私の目標は、マイク、可夢偉と共に多くのレースで勝利しシリーズチャンピオンになること、そしてもちろんル・マンでの勝利です。今シーズンはTS050 HYBRIDにとって最後のシーズンということで、複雑な気分です。また新たな2020-2021年レギュレーションはとてもエキサイティングで、他のマニュファクチャラーと再び戦えるのが楽しみです。しかしながらTS050 HYBRIDのダウンフォースやスピード、パワーは最高ですし、このような素晴らしい車でレースが出来たのは幸運だったといつか言う日が必ず来るでしょう。レース中は毎周回、そして全ての瞬間を楽しみ、TS050 HYBRID最後のシーズンを楽しみたいと思います。

中嶋 一貴(8号車)
世界チャンピオンとしてシーズンを迎えるのは素敵な気分です。目標はTS050 HYBRIDの最後のシーズンにタイトルを防衛することです。TS050 HYBRIDで長きにわたってレースを戦ってきて、多くの特別な瞬間を味わってきただけに、別れは残念です。しかし同時に、新しいレースカーでの挑戦はとてもエキサイティングなものになるでしょう。WECを新しいハイパーカーで戦うのが今から楽しみです。また今年も簡単なシーズンではないでしょう。7号車は最強のライバルとして立ちはだかるでしょうし、他のLMP1車両からの挑戦も予想されるので、エキサイティングなシーズンになるのは間違いありません。

セバスチャン・ブエミ(8号車)
ブレンドンが加わる今シーズンは新たなチャレンジになります。彼とはずっと友人で、一貴と私のチームに彼が加わることをうれしく思います。彼がチームを家族のように感じられるようにしたいですし、共に勝利を重ねて行ければ、と思っています。私たちはTS050 HYBRIDでずっとレースを戦ってきました。そんな時間も来年6月のル・マンでエンジンを止めた瞬間に終わると思うと、その時はすごく感慨深いものになると思います。今季の全ての瞬間を楽しみたいと思いますし、新シーズンスタートが待ちきれません。

ブレンドン・ハートレー(8号車)
ル・マンを出場せずにただ見ているのは少し辛い時間でしたが、新しいチームに溶け込むための良い機会でもありました。私は初めて出場した2012年からル・マンが大好きでしたが、2年間出場出来なかったので、戻れるのを心待ちにしていました。ル・マンのテスト以来、TS050 HYBRIDでの初めての本格的な実走行テストを行いましたが、既にTS050 HYBRIDに慣れ、更なるスピードアップに挑んでいます。私は常に、得られた結果よりも、自分がどれだけベストを尽くしたか、を重視します。もちろんシリーズチャンピオンやル・マンで勝利できたら最高です。

トーマス・ローラン(テスト兼リザーブドライバー)
私にとっては、TOYOTA GAZOO Racingの一員でありながらもLMP2クラスにも出場するという、とても忙しいシーズンになると思います。トヨタのスタッフとの仕事を楽しんでいますし、TS050 HYBRIDという素晴らしいクルマを学んでいくのはいい経験で、運転するのがいつも楽しみです。テストの時間は非常に限られていますが、シミュレータでのセッションも多くこなしており、経験豊富な他のドライバーとの共同作業も、私自身のドライバーとしての成長にも役立つと思っています。忙しく、有意義なシーズンになると思いますので、とても楽しみです。

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://ift.tt/2XU6k2M

概要:トヨタ自動車株式会社

詳細は http://toyota.jp/ をご覧ください。

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02

三菱自、「2019年 小学生自動車相談室」を開設

TOKYO, Jul 22, 2019 - (JCN Newswire) - 三菱自動車工業株式会社(本社:東京都港区、代表執行役CEO:加藤 隆雄、以下三菱自動車)は、7月22日から12月10日までの間、27年目となる「2019年 小学生自動車相談室」を開設し、自動車産業に関するさまざまな質問を、フリーダイヤルやウェブサイト、郵便で受け付けます。

小学生を対象にした専門の相談室の設置は、自動車業界唯一の取り組みであり、毎年多くのこどもたちや小学校の先生に利用されています。1993年の開設から昨年度までの相談件数は累計3,500件以上にのぼりました。

相談の内容は、クルマの仕組みや工場での取り組み、自動運転や環境問題など多岐にわたっています。例えば「衝突実験の際、運転席にマネキンが乗っているけど、どうやってクルマを動かしているの?」といった、こどもらしい問い合わせ*1がありました。小学校の先生も、授業の事前準備のための質問や、授業中に児童とともに電話をするなど色々な機会に活用しています。電話での問い合わせには、質問と回答を記載した「学習ノート」を送っています。

こどもたちの学習ツールとしてはほかにも、「なぜ?なぜ?クルマづくり調査団」と題した、こども向けパンフレットの配布や、ウェブサイトを常時開設しています。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://ift.tt/2Su1un0

概要:三菱自動車工業株式会社

三菱自動車の企業コミュニケーションワード「Drive@earth」
地球を走る。地球と生きる。三菱自動車。

人とクルマ、社会とクルマ、地球とクルマの新しい時代を拓くために。いま、三菱自動車は挑戦を始めています。走行中のCO2排出ゼロ。地球温暖化防止に貢献する新世代電気自動車、i MiEV(アイミーブ)の世界投入。軽自動車で培った技術を存分に活用、燃費性能にすぐれたグローバル・スモールの提案。世界の環境基準をクリアしながら、走りの楽しさにあふれた三菱ならではの小型SUVの開発。さらに、新ディーゼルエンジンによるラリー参戦を通じて、走りと環境を両立する、新次元のクルマづくりを追求してゆきます。

私たちは信じています。私たちのクルマへの熱い想いと技術が、新しいクルマの価値をつくることを。ドライブ・アット・アース。走る歓びが永遠であるように。クルマが地球と共生できるように。

詳細はこちらからご覧ください。 https://ift.tt/1bFghxD

Copyright 2019 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com Via JCN Newswire https://ift.tt/2pbRN02